「原価率」の設定と適正な「原価率」

飲食店を経営する場合の適正な「原価率」

絶対的なものではありませんが、飲食店を経営する上で適正な「原価率」は一般に30パーセントが上限とされています。

これは、飲食店を経営するに当たり、利益を圧迫しない「原価率」のパーセンテージを示すものです。

基本的な話ですが、純利益を増やすためには顧客を増やすか、原価・変動費・固定費といった支出を抑制する必要がありますが、商品やサービスのクオリティを直接左右する原価はもちろん、変動費・固定費も削減すれば、やはり商品やサービスのクオリティが低下します。

商品やサービスのクオリティを維持しつつ、経営者が利益を上げることが可能な範囲で設定されたものが適正な「原価率」であると言え、飲食店経営においては30パーセントが一種の目安となっているのです。

飲食店を黒字経営するための「原価率」設定

飲食店に限らず、経営上の基本的な目標は黒字経営です。

黒字経営を達成するためには、薄利多売やブランド化といった経営戦略はもちろん、経費削減も重要となりますが、この他に「原価率」の設定も重要なポイントの一つとなります。

原価が高ければ高いほど、商品やサービスの質を高めることができますが、原価に比例して販売価格も上昇することは必然です。

ブランド性が高ければ原価に見合った価格での販売も可能でしょうが、よほどのことが無い限りは30パーセントを超える「原価率」で利益を上げることは至難となるでしょう。

これらの点を踏まえて考えるなら、黒字経営の為には商品やサービスの質を落とさないよう、慎重に「原価率」を設定する必要があります。